信用取引のメリットとデメリットを理解する

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今回は信用取引をすることにおいてのメリットとデメリットをご説明いたします。これから信用取引を利用したいと考えている方は良く理解してから始めるようにしましょう。

信用取引のメリットとデメリット

信用取引を利用する事によってリターンも大きくする事が可能ですがその分のリスクも当然あります。

信用取引は怖いというイメージがありますがメリット、デメリットを良く理解した上で使う事でリスクを最大限に回避して利益を最大化することが可能となります。

信用取引のメリット

  • 資金以上の取引が可能になる(自己資金の2,4倍のポジションが持てる)
  • 空売り(信用売り)で利益が出せる

資金の以上の取引ができる(自己資金の約2,4倍までポジションが持てる)

まず信用取引のメリットとして挙げられることは「レバレッジ」がかけられることです。

レバレッジをかけると自己資金の約2.4倍まで買いポジションを持つことができるのが大きなメリットとなります。

例えば自己資金が100万円ならば、これを担保にして約240万円分まで株を買うことができるのです。ですから、自己資金だけで売買をするよりは、信用取引を用いて売買をするほうが獲得できる利益は増えます。

それと自己資金の100万円で株を買ったあと、この株式を担保にいれて、さらに信用取引で同じ銘柄の株式を買うこともできます。

100万円分の株式については80%の掛け目がついて、それに対して約3倍の金額まで信用取引ができます。つまり100万円×0.8×3で、約240万円分の株式を買えるのです。

他にも現物取引では資金が足りなくて取引できなかった銘柄も信用取引を使えば取引可能になりますので銘柄選びも選択肢が増えますし、信用取引でも株主優待は貰えますので、株価が高くて買えなかった優待銘柄も信用取引を使う事によって取引可能となるのです。

空売り(信用売り)がで利益が出せる

信用売りとは、現物取引の場合、買って売ることしかできませんが、信用取引の場合は、逆に売ってから買い戻すということもできます。このことを空売り(信用売り)と言います。

すべての銘柄について空売りができるわけではありませんが、東証一部に上場している銘柄ならば、ほとんどの銘柄について空売りを行うことができます。

株価というのは右肩上がりの企業もありますが、そういう企業ばかりではなく下落していく企業もあります。

空売りの良い点は、日本経済が下落トレンドに転じたときに、例えば大手証券会社の株式を空売りしたり、ETFの日経レバレッジを空売りすることによって利益を得られる点にあります。

空売りをすることのメリットは、日本経済が悪化したことを利用して利益を得ることができたり、個別企業の業績が悪化したことを利用して利益を得られる点にあるのです。

信用取引のデメリット

  • 信用取引はリスクも高くなる
  • 空売りで大きな負債をかかえる可能性がある
  • レバレッジをかけすぎると多額の損失を被るリスクがあります
  • 買った株の長期保有での金利負担

信用取引はリスクも高くなる

信用取引は利益も大きい分、正しい運用をしないとリスクも高くなります。

ポジションによっては資金以上に損失が大きくなってしまう可能性があります。なるべく損失が膨らむ前に売買できればいいのですが、信用取引をしていると損失していればその損失を確定したくない気持ちから「いつか株価が上がり、損失を消してくれるだろう」と良い方向に考えてしまがちです。

しかし、損失が膨らめば膨らむほど余計に手放しずらくなってしまいますので、なるべく損失を最小限に食い止めるように損切りのタイミングが重要になってきます。

空売りで大きな負債を抱える可能性がある

信用取引のメリットでご説明した空売りにはデメリットともあります。

それは空売りで指定した銘柄が青天井になってしまう可能性があることです。

株価の下値は株として価値がなくなる0円までですが、上値は上限が無いことに信用売りのデメリットはここにあります。

証券会社によっては信用枠を越えるようなことがあれば自動的に売買されたりする機能もありますが、それがない証券会社を利用していると青天井でどんどん損失が膨らんでしまいます。

レバレッジのかけすぎで多額の損失がでる事も

フルレバレッジで信用取引で株式を買ったり、空売りした場合、自分の予想に反して逆方向に株価が動いてしまったときに多額の損失をこうむる可能性があります。

いちばんハイリスクだけどリターンも高い行為は、まず自己資金で現物株を購入したうえで、現物株を担保に入れてフルレバレッジで信用取引で株式を購入することです。

具体的には自己資金で100万円の株を買い、さらに信用取引で240万円分の株式を買ったところ、予想に反して翌日から株価が下落し続け、30%も株価が下落してしまったら、自己資金100万円のほとんどを失うことも覚悟しなければならないのです。

長期保有での金利負担

信用取引を行う場合には、金利が発生します。

信用取引には2種類あり、一般信用取引と制度信用取引がありますが、金利の低い制度信用取引でも年間で2.5%前後の金利を支払わなければなりません。

一般信用取引の場合では年間で約3%の金利が発生します。

つまり一般信用取引で1000万円分の株を購入し、1年間保有してしまった場合には約30万円分の金利を支払わなければならないのです。

ですから、信用取引を行う場合には、金利負担を考慮に入れて自分が獲得できそうな利益を計算する必要があります。

現在、異例の低金利政策がされていますがそれが解除されれば、信用取引の金利も上昇するはずです。信用取引をするには金利面のリスクは常に頭に入れておかねばなりません。